世界中で売られているビックマックですが、その価格は世界中でまちまちです。
そしてその国の賃金からビックマック1個買うのに必要な労働時間を知ると、その国の豊かさを比較することができます。
日本が徐々に貧困化しているのが本当なのか、世界各国との比較や、年代ごとの比較で日本の置かれた状況が分かってきます。
この記事の内容を読むとこんなことが分かります。
- ビックマック指数はアメリカと比べた経済力が分かる指標です
- 日本と各国の最低賃金でビックマック1個買うのに必要な労働時間を比較しました
- 日本の平均賃金でビックマック1個買うのに必要な労働時間の推移を調査しました
著者について
- うつ病をきっかけに給料に依存しない生活を目指し資産形成を開始
- 4人家族で生活費は月27万円に到達しました
- 節約・副業・投資を駆使して30代で資産4000万円に到達しました
・この記事を書いている私のプロフィールはこちらです。
- 節約と投資と副業が趣味の40代サラリーマン
- 仕事は原価計算などお金に関する仕事一筋
- 趣味が興じて簿記2級を独学で取得
- 4人家族で生活費は月27万円。資産は4千万
- 35歳でうつ病を経験し、会社に依存しない生き方に挑戦中
ビックマック指数とは
ビックマック指数とは、マクドナルドのビックマック１個あたりの価格を、世界各国で比較した指数です。
同一商品の価格の違いで、各国の経済力や為替の状況などを把握する数値です。
イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって1986年9月に考案されて以来、同誌で毎年報告されている。
ウィキペディア（Wikipedia）
ビッグマックはほぼ全世界でほぼ同一品質（実際には各国で多少異なる）のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。
これが基準となった主な理由とされる。
各都市で、1個のビッグマックを購入するのに必要な労働時間を算出することにより、各都市の物価に比した賃金水準を推計出来る。——
簡単に言えば世界各国の経済力をビックマックで比べようという指数です。
計算式は以下の通りです。
ビックマック指数＝（対象国の販売価格÷アメリカの販売価格×為替）－100％
式があらわす通り、ビックマック指数はアメリカと比べた対象国の購買力（経済力）を示しています。
ちなみに2022年の日本のビックマック指数は-41.7％となっています。
詳しくはこちらの記事で解説しています。
日本の最低賃金と平均賃金の推移
本題に入る前の準備として、日本の最低賃金と平均賃金の推移を確認します。
最低賃金の推移
こちらが日本の最低賃金の推移です。
最低賃金を示す赤い折れ線は2010年から上昇を続けています。
最低賃金が上がればビックマック1個を買うための労働時間は短縮していきます。
平均賃金の推移
続いて日本の平均賃金の推移を紹介します。
平均賃金はパートやバイトなどを含まず、あらゆる業種の会社員や公務員を対象に算出しています。
こちらの結果では、先ほどの最低賃金と反対に2009年以降はほぼ右肩下がりを続けています。
特に2021年のコロナ禍では大きな落ち込みを見せています。
ビックマック1個買うのに必要な労働時間
それでは本題に入ります。
ビックマック1個を買うための労働時間を最低賃金と平均賃金で調査しました。
最低賃金で考える必要な労働時間
ビックマック1個を買うために労働時間を核国と比較してみました。
各国のビックマック価格と最低賃金から計算した結果がこちらです。
もっとも労働時間が多いのは米国で約40分、少ないのはオーストラリアの約20分でした。
日本は約25分となっており、極端に多かったり少ないわけではありませんでした。
ただしその理由はビックマック価格が他国より圧倒的に安いことが原因で、最低賃金自体は断トツの最下位です。
平均賃金で考える必要な労働時間
続いて平均賃金で考えるビックマック1個買うのに必要な労働時間を日本国内の推移で調査しました。
2013年から2021年までの調査結果がこちらです。
ビックマック価格は410円据え置きで計算しており、平均賃金は前章で紹介したデータを使用しています。
2021年のコロナ禍における平均賃金の下落で、ビックマック1個買うのに必要な労働時間は大きく伸びていることが分かります。
貧困化とどう向き合えばよいか
日本の貧困化が進む理由
2021年で大幅に平均賃金が減少した日本ですが、コロナが落ち着けば元に戻るかというと簡単な話ではないと思います。
コロナ以前でも平均賃金が下がり続けていたのは一目瞭然で、根本的な問題が別にあるからだと考えられるからです。
- 世界的な景気低迷
- ロシア・ウクライナ情勢の深刻化
- 日本の少子高齢化
- 日本の国際競争力や労働生産性の低下
多くの要因が絡んで、今後も日本経済に明るい兆しが訪れるのは難しいでしょう。
会社員に訪れるリスク
上場企業の会社員といっても将来が安泰なことはありません。
2021、22年に実施された有名企業リストラの例
- 富士通：約3000人
- JT：2750人
- 平和：250人
- 本田技研工業：1000人
- オリンパス：950人
- LIXILグループ：1200人
こうした一流企業に就職しても定年まで勤められる保証はありません。
現在の収入が今後も確保されていると考えて、将来への備えを怠ると老後破綻のようなことにもなりかねないでしょう。
今からできる対策とは
ただし1点会社員のメリットがあります。
それは今すぐに破綻するわけでは無いということです。
じわじわと破綻の足音は聞こえますが、安定した給与収入があるうちは備える時間が与えられているということです。
今のうちならまだ将来のために家計を守る、収入減を増やして資産を作るなどすることができます。
最後に
ビックマック1個買うのに必要な労働時間から、日本の明るくない将来に向けた取り組みの必要性を解説してきました。
少子高齢化が進み労働人口が減り続ける日本では、企業の競争力低下による給与収入減少や、社会保険料の増大が避けられません。
そうした社会の中でも日々楽しく暮らしていくためには、以下の2点を両立される必要があります。
- お金を使わずに満足度の高い生活を送れるようになる
- 自分の好きなことは我慢しないためのお金を手に入れる
このブログでは節約・副業・投資に関する資産形成に役立つ情報を紹介しています。
一人でも多くの読者の方が、今日から豊かな人生設計を始めるきっかけになればと思っています。
良かったら気になる記事があれば、こちらから是非お読みください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
本記事の参考文献・関連サイト
- 労働政策研究・研修機構
- 野口 悠紀雄 (著)「日本が先進国から脱落する日 “円安という麻薬”が日本を貧しくした‼」
- 加谷珪一 (著)「日本はもはや「後進国」」
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