「水素エネルギーに投資すると将来大きく儲かるのかな？」
「水素関連に投資したいけど、どういう投資信託や個別株がいいの？」
こんな疑問がある人に、水素エネルギー投資の現状や今後の可能性、投資する方法を詳しく紹介していきます。
地球温暖化でCO2削減が叫ばれる中、水素はCO2を発生させずに発電できる有望なエネルギーです。
電気自動車や自然エネルギーの利用だけではCO2削減は十分に実現できないため、世界各国が水素利用を真剣に計画しています。
多くの投資家から注目を集める前に、いち早く投資を検討してみてはいかがでしょうか？
※投資を薦めるものではありません
この記事の内容を読むとこんなことが分かります。
- 水素エネルギーはアメリカ、EU、中国など世界中で投資が進んでいます
- 水素エネルギーに投資できる投資信託、ETFを紹介します
- 水素エネルギーに投資できる個別株を紹介します
著者について
- 一部上場企業でCO2削減技術開発に従事歴あり
- 日本株や外国株、REITなど投資歴は15年以上あります
- 節約、副業で貯めた資金をコツコツ投資、40歳で資産は4000万円をオーバーしました
・この記事を書いている私のプロフィールはこちらです。
- 節約と投資と副業が趣味の40代サラリーマン
- 仕事は原価計算などお金に関する仕事一筋
- 趣味が興じて簿記2級を独学で取得
- 4人家族で生活費は月27万円。資産は4千万
- 35歳でうつ病を経験し、会社に依存しない生き方に挑戦中
水素エネルギー投資の現状と今後
近年、水素ステーションを見かけたり、燃料電池車の登場など水素エネルギーを身近に感じる機会が増えてきました。
水素エネルギーへの投資が今後有望といえるのか、世界各国の状況を解説していきます。
アメリカ
アメリカのバイデン米政権は脱炭素化社会に向けて、水素エネルギーの活用に95億ドル（約1兆1千億円）を投じることを発表しています。
実際に総額1兆ドルもの規模でインフラ投資に予算が組まれました。
また2019年に発行した「米国の水素経済へのロードマップ」の中で、水素エネルギーの重要性を主張しています。
そして水素ビジネスの今後の展望として、2050年までに年間約1兆円規模の経済効果を創出すると提言しています。
EU
EUといえば自然エネルギーや原子力発電によるクリーンエネルギーを活用するイメージがありますが、ウクライナ紛争で電力代が急騰した影響で、水素への関心が高まっています。
代表的なニュースといえば、2022年7月15日に欧州委員会が発表した「IPCEI Hy２Tech」です。
加盟国は最大約7400億円の公的資金を投入するほか、民間企業からも約1兆2000億円の大規模な資金を調達します。
水素製造や蓄電池、貯蔵・輸送・流通・消費までの幅広い分野で雇用創出が期待できます。
中国
中国では2020年に「エネルギー法」を制定して、脱炭素社会の実現に水素エネルギーを定義しました。
また2060年にはグリーン水素の生産規模が2019年比で約3倍に拡大すると予測しています。
その中には水素ステーションの建設や、燃料電池車の普及、鉄鋼業・石油精製などへの水素活用を促進することを計画しています。
日本
日本では水素を脱炭素社会に向けて、原子力や再エネ以外の選択肢として位置づけしています。
水素を乗用車利用中心から、発電装置や製鉄プロセスへの利用など幅広い活用を目指しています。
また日本は水素関連技術で世界一の特許出願数を持ち、技術力で世界をリードしています。
世界的な水素需要が拡大すれば、日本企業がグローバルに活躍する機会が期待できます。
ただし半導体でもあったように、国際標準化に出遅れてシェアを落としてしまう失敗を繰り返さないことが重要になります。
水素エネルギーに投資できる投資信託ファンド・ETF
前章で開設したように、グローバルな視点で今後の水素エネルギーの需要拡大が期待されます。
水素関連企業に投資できる方法の1つである投資信託ファンド、ETFについて解説します。
eMAXIS Neo 水素エコノミー
「S&P500 Kensho Hydrogen Economy Index」に連動する投資信託ファンドです。
日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業に投資しています。
- 運用会社：三菱UFJ国際投信
- 基準価格13,736円（2022年9月26日）
- 分配利回り：0％
- 純資産：約5億円
- 設立日：2017年5月15日
- 信託報酬：0.792％
- 2021年運用利回り：17.2％
・チャート
グローバル水素株式ファンド（H2)
日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、水素関連ビジネスを行なう企業の株式
に投資を行っています。
イギリスに本拠地がある、日興アセットマネジメントの海外持ち株会社が運用しています。
- 運用会社：日興アセットマネジメント
- 基準価格9,327円（2022年9月26日）
- 分配利回り：0％
- 純資産：約300億円
- 設立日：2021年8月16日
- 信託報酬：1.535％
- 2021年運用利回り：1.6％
1）投資地域
2）投資通貨
3）代表投資銘柄
4）投資先業種
5）チャート
グローバルＸ 水素テック ETF
「Solactive・ グローバル・水素・インデックス」に連動した価格推移をします。
水素産業をリードする技術を持ったグローバル企業へ投資しています。
- 運用会社：Global X Funds
- 基準価格：$11.46（2022年9月26日）
- 分配利回り：0％
- 純資産：$11,358.00 M
- 設立日：2021年7月12日
- 信託報酬：0.5％
- 2021年運用利回り：-37.63％（~2022/8/31）
1）投資地域
2）代表投資銘柄
3）チャート
水素エネルギー関連の個別株
続いて水素エネルギービジネスを手掛ける有望な個別株企業を紹介します。
岩谷産業
1930年創業の歴史ある総合エネルギーメーカーです。
産業用ガスで水素国内シェア約70％で圧倒的No.1の位置を確立しています。
その他、海外からCO2フリー水素の調達や、液化水素を一貫供給するよう事業拡大を計画しています。
国内の水素需要が高まれば、それに応じて増収増益が期待できます。
新コスモス電機
新コスモス電機はガスセンサに特化したメーカーで、家庭用・工業に限らず検知器で高いシェアを持っています。
特に水素検知器では国内で8割のシェアを持つなど、パイオニア的存在です。
水素は可燃性ガスであり、酸素と混在することで爆発のリスクがあります。
そのため安全に使用するためにはガス漏れ検知とセットで使うのが一般的です。
新コスモス電機は40年以上前から水素ガス検知に取り組んでたパイオニアで、高い検知能力が認められて高いシェアを誇っています。
川崎重工
川崎重工は船舶・鉄道・航空機・発電機・ロボットなど幅広い事業を手掛ける国内屈指の重工メーカーです。
水素分野でもリーディングカンパニーとして事業を展開しています。
- 産業用で初となる純国産水素液化システムを開発
- 世界初の液化水素運搬船（開発中）
- 液体水素の陸上輸送用コンテナ
- 液体水素貯蔵タンク
- 水素ガスタービン
ENEOS
ENEOSでは2040年までの長期ビジョンで低炭素・循環型社会への貢献を掲げていて、水素事業の実現に力を入れています。
日本最大のガソリンスタンド数を展開する一方で、水素ステーションでも約3割のシェアを持っています。
2021年8月には水素ステーション内で製造したCO2フリー水素の販売を始めています。
水素エネルギーに投資できる証券会社
最後に水素エネルギーにおすすめの証券会社をご紹介します。
SBI証券
国内NO.1口座開設数のSBI証券なら、この記事で紹介した水素ファンド・ETF、個別株すべて投資可能です。
手数料も業界安値で、積立投資でクレジットカード決済を選択するクレカ積立も可能です。
取扱いがある投資信託・ETF
- eMAXIS Neo 水素エコノミー
- グローバル水素株式ファンド
- グローバルＸ 水素テック ETF
楽天証券
国内No.2口座開設数の楽天証券は、楽天サービスユーザーにおすすめです。
楽天証券と楽天銀行を連携させて、3万円以上のポイント投資を設定すると、楽天市場で買い物をするときにもらえるポイントが多くなるからです。
取扱いがある投資信託・ETF
- eMAXIS Neo 水素エコノミー
- グローバル水素株式ファンド
最後に
アメリカ、EUを始め世界各国が大幅な予算を組んで、水素エネルギープロジェクトに取り組みを表明しています。
人口増加、産業の発展、地球温暖化で益々水素の活用の場が広がっていくとが予想されます。
多くの投資家が注目を始める前に、投資し始めると利益を大きくすることができるかもしれません。
もちろん必ずしも水素が予想通りに需要が伸びるとは限りません。
CO2削減技術は水素以外にも、自然エネルギーやバイオマスなど技術開発も進んでいます。
水素関連だけに投資を集中するのはリスクがあるので、幾つかの有望なテーマを選んで投資を考えてみてはいかがでしょうか。
このブログではさらに詳しい投資に関する知見をこちらの記事でまとめています。
このブログでは節約・副業・投資に関する資産形成に役立つ情報を紹介しています。
一人でも多くの読者の方が、今日から豊かな人生設計を始めるきっかけになればと思っています。
良かったら気になる記事があれば、こちらから是非お読みください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
本記事の参考文献・関連サイト
- JETRO「主要国で進む水素利活用の戦略策定」
- European Commissionプレスコーナー
- 経済産業省「水素社会実現に向けた経済産業省の取組」
※関連記事です
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